ビデオ会議システムの利用体験

ビデオ・オブザーバビリティ:世界を動かすビデオ会議 ― 運用し続けるためにはどうすればよいか

2022年1月14日
翻訳: 島田 麻里子

この記事は米Catchpoint Systems社のブログ記事 Video Observability: Videoconferencing Runs the World—Here’s How to Make Sure Yours Keeps Runningの翻訳です。
Spelldataは、Catchpointの日本代理店です。
この記事は、Catchpoint Systemsの許可を得て、翻訳しています。


仕事をするときには、自分の力を最大限に発揮することが大切です。
しかし、日々のワークライフにおいてビデオ会議に頼る機会が増えてきた今、いかに自分をアピールできるかもまた成功の鍵を握っています。
残念ながら、広範囲に分散した従業員に完璧なビデオ体験を提供するとなると、IT部門にとっては頭痛の種になりかねません。

ビデオ・オブザーバビリティが今日の従業員体験の鍵となる3つの理由

ビデオ・オブザーバビリティは、優れたリモート従業員体験を確保するための重要な要素です。
なぜでしょう?それには業務におけるいくつかの要因があります。
それぞれについて見ていきましょう。

1. リモートワークが主流

Gartner社のシニア・リサーチ・ディレクターであるランジット・アトワル氏によると、2021年末までに、世界の知識労働者の51%が、フルタイムまたはハイブリッドモデルの一部として、リモートで働くようになると予想されています。
そのため、ビデオやウェブ会議ツールの導入が非常に増えているのです。

Zoomの2020年の売上高は326%も膨れ上がり、26億ドルに達しました。
その後成長は鈍化したものの、同社はMicrosoft TeamsやCisco Webexと並んで、ビデオファーストの仕事の世界では有名な存在となっています。

その一方で、リモートワーカーは、ビジネスアプリケーションへのアクセスと使用に関して、非常に高い期待を抱いています。
スムーズかつ継続的に動作するよう瞬時に接続され、オフィスにいたときと同じようにビジネスが規則通りに稼働することを求めているのです。

2. 企業はデジタルトランスフォーメーション計画を加速させている

リモートワークの持続的な影響により、ITインフラの見直しが行われています。
ビデオ会議サービスの購入者の要件は、どこでも仕事ができる機能の必要性へシフトしています。

2024年までに、企業はデジタルビジネスの変革計画を少なくとも5年前倒しする必要があります。
これらの計画は、リモートワークやデジタルタッチポイントの採用が恒常的に増加するポストCOVID-19の世界に適応したものでなければなりません。

アトワル氏は上記のように語りました。

3. デジタルトランスフォーメーションがクラウド導入を推進する

パンデミックの際、企業はその環境をクラウドに展開し、リモートワーカーを迅速に活用しました。
Gartner社は、CIO(Chief Information Officer:最高情報責任者)やITリーダーがクラウドで提供されるアプリケーションを引き続き優先していることから、パブリック・クラウド・サービスに対する世界のエンドユーザーの支出は、2021年に23.1%増加すると予測しています。
例えば、企業はリモートアクセス用に設計されたSaaS(Software as a Service)アプリケーションへの投資を続けていくでしょう。
これらはアプリケーションを使用するワーカーの場所に制約されません。

ソーシャル・ツールやコラボレーション・ツールもまた、遠隔地にいる従業員の繋がりを維持するために高い重要性を持っています。
今後も「なくてはならない存在」であり続けることから、2021年の世界のソーシャルソフトウェアおよびコラボレーションの売上高市場は17.1%増加すると考えられます。

言い換えれば、ユーザがZoom、Teams、Webexにますます依存するようになると、ITチームは、飛躍的に複雑化したデジタルインフラでサービスを提供しなければならなくなります。
これは簡単なことではありません。
品質の低下は、これらの強力な接続ツールの有用性を貶めます。

ビデオ通話のパフォーマンス低下については、依然としてネットワークが最大の関心事となっています。
ネットワークを通過するIPトラフィックの量が増えてくると、高品質な音声を定期的に配信することが非常に難しくなります。
最も一般的な問題である通話の切断、パケットの切断、ジッタ(揺らぎ)、一方通行の音声、レイテンシは、エンドユーザの体験全体を台無しにするのです。

しかし、最新のデジタルインフラで根本的な原因を見つけるのは難しいことです。
どこに問題があるのか?
議題はインターネットエッジ、つまりラストマイルの接続プロバイダにあるのか?
それとも、バックボーンのサービス・プロバイダやクラウド・サービス、SaaSプロバイダ、その他のサード・パーティ・ベンダーにでしょうか?
IT部門は、サービス配信チェーン全体を見渡せるエンド・ツー・エンドの視点を持っていないことが多いのです。

その視点を持つためには、ITチームは次世代インフラをサポートするための戦略が必要です。
Catchpointでは、優れた従業員体験を提供するためには「オブザーバビリティ(可観測性)」という概念が不可欠であると考えています。

ビデオ・オブザーバビリティを高める2つの言葉:先回りと予防

ビデオ・オブザーバビリティは、複雑なビデオストリーミングプラットフォームをエンド・ツー・エンドで監視するために設計されています。
この行程には、良いビデオ体験を提供するための様々な動的要素が含まれており、デバイス、ネットワーク、インターネット、アプリケーションの動作を並行して監視する必要があります。
これにより、ITは2つの重要な利点を得ることができます。

1.ビデオ・オブザーバビリティは先を見越したアプローチを提供する

ユーザからのクレームに対応するだけでは、映像の問題に悩まされている人にとっても、解決しようとしている人にとっても、悪い経験となってしまいます。
代わりにビデオ・オブザーバビリティが、ユーザの気づかないうちにIT部門で問題を解決するのに役立ちます。
全体的な監視により、IT部門は障害の根本的な原因を迅速に把握することができます。
障害の原因はデバイスなのか、アプリケーションなのか、ネットワークなのか?

一方、電話会議のパフォーマンスに関する単一のダッシュボードでは、音声及びビデオ通話の配信に関連する様々な側面を示す指標を包括的に表示し、三角測量や潜在的な懸念事項の特定を容易に行うことができます。
さらに、エンドユーザにパフォーマンスの低下を自動的に警告することで、トラブルシューティングを迅速化し、平均修復時間(MTTR)を短縮します。

2.ビデオ・オブザーバビリティは予防策を提供する

エンドユーザに先んじてサービスの中断を防ぐために、監視にはいくつかの方法があります。
ビデオ・オブザーバビリティ固有の性質上、盲点をなくすことができます。
これにより、IT部門はネットワークの依存関係を包括的に可視化し、ユーザに影響を与えるピアリングや相互接続の問題を可視化することができるのです。

さらに、能動的な監視技術は、エンドユーザを模した条件下でビデオ会議通話をエミュレートします。
これにより、エンドユーザに影響が及ぶ前に、IT部門がパフォーマンス問題をピンポイントで解決することができます。
この先必ず起きるであろう、サービスが停止した場合に備えて、エンドユーザにバックアップ用のフェイルオーバーオプションを用意しておくこともまたポイントです。

ビデオ・オブザーバビリティはビジネスの必須条件に等しい

最終的には、観測可能な環境を監視・構築できるビデオ・オブザーバビリティツールを見つけることが最善の策です。
結局のところ、今日のZoomにより突き動かされる世界においては、今後も企業のビデオ利用が増えていくことは間違いありません。
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